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○1037『ルポ 電子書籍大国アメリカ』

『ルポ 電子書籍大国アメリカ』
著者名:大原ケイ 出版社:アスキー新書 文責 理科 井上嘉名芽

 ここ最近の電子書籍ブームはどの様に捉えれば良いのであろう。すでに紙の書籍にされた物を電子化するだけであれば簡単な気がするが、実際は著作権者との権利関係の整備がしっかりしていないのが日本である。そのため、日本語書籍の電子化が世界的に遅れてきた理由へとつながってくる。現在はどの端末でもそこそこ読めるようになってきたが、洋書に比べれば断然少ない。では、電子書籍のコストや契約はどの様になっているのだろうか。
「電子書籍にすればコスト削減できるから本が安くなって当然、という読者側の思いと、手間暇かけて本の中身を作っているのだからそんなに安くはできない、という出版社側の思惑と、どちらが正しいのだろうか?どのくらい電子書籍が安ければバランスが取れるのだろうか?紙の本を作るときのコストはどうなっているのか?
 どんぶり勘定どころか風呂桶のような大雑把な数字で申し訳ないが、ハードカバーの本1冊(約25ドル)を作って売った場合、その売上は以下のように分配される。これはおそらく、日米でそんなに違いはないだろう。
①著者とエージェント(いわゆる印税) 約10%
②出版社(編集、印刷、製本、マーケティング) 約50%
③ディストリビューション(いわゆる取次業) 約10%
④リテイラー(いわゆる書店) 約30%
②の出版社の取り分のうち、印刷代、製本代にかかる費用はそのうちの20%、つまり全体の10%になる。電子書籍の場合、出版社が直接Eブックを売ったとして、紙の本と比べても、せいぜい2割安ということになる。
 Eブックの印税は、試行錯誤の末、約25%という数字が伝えられているようだが、実際にはもっと幅がある。新刊本では15%、バックリストと呼ばれる刊行から1年以上経った既刊本ではもっと高く、35%ぐらいの数字を聞くことが多い。発売されたばかりの紙の本の売り上げと競争する新刊のEブックの印税は低めに抑えられ、既に紙の本が出て在庫もあるような本ではもっと高い印税率が決められる。また、その著者の作品に興味を持ってもらう意味で、バックリストのEブック版は安くしてあり、一部無料でお試し、という価格設定も多い。ただ、この印税率も過渡期の数字に過ぎないのかもしれず、今後も更に変わっていくだろう。」
 また、この電子書籍化を映画化や翻訳版を作成する「副次権」とするのか問題になっている。このあたりは日米で感覚の違いが出ている。日本では副次的な考え方だがアメリカでは「紙であろうが電子媒体であろうが本は本である」、という考え方なのである。今後世界的に電子書籍はどの様になってくるのであろうか・・・。

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