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○0198『科学者の9割は「地球温暖化」CO2犯人説はウソだと知っている』

『科学者の9割は「地球温暖化」CO2犯人説はウソだと知っている』
著者名:丸山茂徳 出版社:宝島社新書 文責 かなめ 

 東京工業大学では理学研究流動機構を新設し、気候変動原理の解明と21世紀の気候予測を目指して研究を進めている。理学研究流動機構の21世紀の気候予測では、温室効果ガスによる温暖化だけでなく、地球の気温に影響を与えると考えられる様々な要素を盛り込んでいる。その要素とは、影響の大きい順番に列挙すると、①太陽の活動度②地球磁場③火山の噴火④ミランコビッチの周期⑤温室効果ガスの5つである。
 IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の第4次報告では温室効果ガスを地球温暖化の主たる原因と謳っているが筆者らの研究によると、21世紀の気温予測は2035年に最低に落ち込む曲線を描き、その後は再び上昇傾向を持つ。ただし実際は火山噴火、地球磁場強度変化、ミランコビッチ効果などにも左右され、それらすべてが低温化の方向に効くのだと詳述している。よって、IPCCの予測が正しいか、理学研究流動機構の予測が正しいかは時間が解決することである。
 また、21世紀後半に向けて、石油が完全に枯渇してしまう前に新エネルギーの流通に気を配らなくてはならない。例えば青森県の八戸市で太陽光発電、風力発電、バイオマス発電を組み合わせて、地域で発電した電力を同一地域で消費する、エネルギーの地産地消を実現する「マイクログリッド」という取り組みが始まっている。ただし、非常に小規模なシステムであるため、たとえ成功したとしても、これを都市インフラの再整備の雛型として輸出することは難しい。新エネルギー流通に関しては早急な対応が望まれている。

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