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○0437『遺伝子組み換え食品の恐怖』

『遺伝子組み換え食品の恐怖』
著者名:渡辺雄二 出版社:河出書房新社 文責 理科 井上嘉名芽

 アメリカでは、遺伝子組換え大豆が1994年9月に、遺伝子組換えナタネが1995年4月に安全と判断された。そして、日本では1996年9月に当時の厚生省が安全と判断した。そのため、日本に輸入され始めている。現在、厚生労働省は遺伝子組換え食品に関して、安全性が確認されていない遺伝子組換え食品が輸入されていないか、遺伝子組換え食品の輸入時の届出が正しく行われているかをチェックするため、2001年4月から検疫所において輸入時検査を行っている。また、消費者運動から食品販売時の表示義務について働きかけ、現在は遺伝子組換え食品には表示が義務付けられている。しかし、製造の過程で組み込まれた遺伝子やその遺伝子が作る新たなタンパク質が技術的に検出できない場合には、表示は義務付けられていない(例:油やしょうゆなど)。加工食品については、その主な原材料(全原材料に占める重量の割合が上位3位までのもので、かつ原材料に占める重量の割合が5%以上のもの)にあたらない場合は、表示が省略できることになっている。そのため、知らず知らずに現在は遺伝子組換え食品を安全とはいえ口にしている状況だ。
 また、特に遺伝子組換え「大豆」については企業の思惑がある。それは「農薬会社」だ。大豆はいろいろな食品に利用されている。そのため、需要が世界的に大変大きい。そこで遺伝子組換え作物の特徴に目をつけた。特徴とは、省力効果にある。つまり、人手や手間、時間をかけずに栽培することができ、その結果、栽培コストを低くすることができる。特に、アメリカのように広大な畑では、省力効果がいっそう上がる。たとえば、組換え「大豆」の場合なら、「ラウンドアップ(農薬)」1種類を、飛行機で散布するだけで、大豆以外の植物は全て除去できる。つまり、ほとんど人件費がかからず、農薬も1種類ですむため、栽培コストを大幅にダウンさせることができる。
 企業のカラクリはというと、モンサント社(農薬会社)はどうすれば今後安定的に農薬販売の利益が上げられるかを考えた。それは、除草剤耐性の組換え作物を次々に開発し、それを世界に普及させることである。そうすれば、組換え作物の代金が入ると同時に、除草剤の売り上げもアップする。なぜなら、その除草剤耐性作物は、「ラウンドアップ(農薬)」のみに枯れないものであり、従って、農家はラウンドアップも合わせて買わなければならないからである。こうした状況が進むと日本の農業は壊滅的になるのは避けられないかもしれない・・・。
 なお、現在のところ、「日本国内では遺伝子組換え作物は商業的には栽培されていない」と厚生労働省は公表している。


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